太陽光発電と聞くと、2000年代を境にそのブームは過ぎ今や“下り坂”と思われている人も少なくないかもしれません。実際に売電と買電のコスト比もうま味がなくなりつつあり、実際どうなのという意見もよく耳にします。しかし、実はこれから太陽光業界には大きな革命が起こることが想定されるのです……！ そこで今回は「太陽光発電神話の崩壊!? 業界に怒りつつある新たな革命」についてご紹介いたします。

 

 

■電気を買うのはもう古い！ 電気の自給自足化へ

太陽光発電システムは導入したところで、自家発電の30％くらいしかまかなえないんでしょ？ という意見をよく耳にします。たしかに導入目的を考えると、電力を自給自足したいという方が一番多いでしょう。旧時代の太陽光発電は効率が悪く、家庭の電気量を完全にまかなうのは難しかったかもしれません。しかし現代は24時間の自給自足は難しくても、「普段の電力消費量の半分を太陽光で賄う」「日中のみ自給自足する」といった取り組みなら十分に可能です。よって今後は電力会社から買う電気の量が減り、太陽光発電で自給自足する家庭が増える見込みです。また“蓄電池”と組み合わせることで、より電力自給自足が現実化します。

 

■最も拡大見込みなのは“住宅用”太陽光発電

法整備を見てみると、FIT制度が満期を迎えた「ポストFIT市場」において、これまでとは異なる太陽光エネルギーのビジネス拡大が見込まれています。と言うのも2020年から2030年にかけて、住宅用太陽光発電システムの設置数が増えるといわれているためです。例えば、売電より蓄電をメインとする場合、蓄電池と組み合わせることで太陽光発電システムを維持したまま自家発電した電力を有効活用できます。蓄えた電力は夜間や停電時に使え、売電以外の要素でメリットを実感できるでしょう。需要の向上だけでなく技術の発展も期待できるため、2020年以降の10年間は導入数・発電量ともに増加すると考えられるのです。

 

■リフォームの世界にも押し寄せるエネルギー・マネジメント

あなたは「エネルギー・リフォーム」という言葉を聞いたことがありますか？ これは現在住んでいる住宅に、太陽光発電システムや蓄電池を設置したり断熱性能を向上させて省エネを目指す取り組みのことを指します。さらに住宅をリフォームするだけでなく、電気自動車を取り入れることも有用な取り組みのひとつ。エネルギーリフォームが加速すると、太陽光発電システムの導入数増加にもつながっていきます。このようにエネルギー・マネジメントによって、さまざまな価値を付加していけるのです。

 

■2050年問題は世界的課題！ 国による法整備の強化

エネルギーについて考えるうえで外せないのは、やはり“2050年問題”です。未来の地球のためにCO2排出量を大幅に削減するという採択が、電力の自給自足や太陽光発電システムに対する法整備の強化を加速させることは必至です。これから目標とするZEHの新築数を明確に示したり、導入や検討を義務付けたりといった取り組みも整備されていくはず。そして、例えば補助金制度のような有益性が実感しやすい制度が強化されることで、暮らしを考えるうえで、ZEHやエネルギーリフォームを決断する方も増えるでしょう。国による取り組みが今後の普及率を左右するというのも、重要なポイントだと言えます。

 

 

おわりに

太陽光発電の今後を考えるうえで押さえておきたいのは、2030年までの動向を予測したデータです。新築住宅における需要向上が見込まれる太陽光発電（住宅用）市場では、3GW以上／45万棟（1年間当たり）を記録するといわれています。また数値的な予測だけでなく、ZEHやエネルギーリフォームの変遷にも注目すると、水面下でさまざまなユーザーのニーズに応えられるよう、太陽光発電システムに関する技術開発が進められています。太陽光発電は、まさに“これから”なのです。

（脇田尚揮／太陽光発電アドバイザー）（株式会社リアルヴィジョン）